税理士を変更する理由は企業・組織によって様々ですが、やはり主な理由は「対応が遅い」「有効なアドバイスがもらえない」といった事務所サイドの技術的な問題が多いでしょう。
そういった問題を繰り返さないためにも、税理士の変更先は事務所の税理士の所属人数を重視しておく必要があります。
幅広い専門分野の税理士がいる
個人で経営している税理士事務所では、多くても2～3人しか税理士が所属していないことが多いですが、法人化している大手の事務所であれば10人以上の税理士が所属していることがあります。
そのため、個人の税理士事務所で失敗した方は次の変更先として税理士法人を探してみるといいでしょう。
一口に税理士といっても玉石混交、それぞれ得手不得手というものがあります。
幅広い業界・分野に特化した専門の税理士が多く所属していれば、それだけ様々なトラブルや経営指針に対応できるというわけです。
近年はセカンドオピニオンといって顧問契約を結んでいる事務所とは違う事務所の税理士に相談する方法も流行していますが、やはり手間暇や費用面を考えると一つの事務所で完結する方が、今後のためにも大きなメリットがあるでしょう。
費用の注意点
大手の税理士法人は所属税理士が多く様々な分野でのアドバイス・指導が期待できる反面、費用がかさみやすいというデメリットもあります。
現状の経営状態と照らし合わせて、個人の税理士事務所より高額になりがちな顧問料を支払う価値があるかどうかの算段は立てておきましょう。
大手の税理士事務所は契約期間などもきっちりしていて、場合によっては違約金が発生する場合もあるので、その点も踏まえて慎重に検討することが大事です。
