税理士変更をする理由がネガティブなものだった場合、それは変更もやむなしです。
しかし、変更理由がこちらの一方的な思い込みだったという理由も一方では存在します。
そんなとき、すぐに変更を踏み切るのは早計です。
ここでは、税理士変更を本当にする必要がない人のお話をしましょう。
不満を見つけた場合はまず要望を話すべし
税理士変更の決断が早すぎる人の特徴は「あまりこちらの要望を言わない」ということです。
依頼して後は税理士におまかせし、その結果だけを受取る。
そしてそのときに少し気に入らない点があれば、変更を検討してしまう。
実は、これは結構もったいないことをしています。
なにか不満点があるのならば、まずはその不満点を税理士側に伝えましょう。
税理士側も怠慢などの理由でやっているわけではない可能性があります。
きちんとこうしてほしいという要望を伝えたら、その不満点を改善してくれるのぞみは十分にあります。
そういった不満を告げずに一方的に変更をしてしまうというのは、新しい税理士を探す手間もが増えるだけもったいないことです。
不満点の改善が不可だと判断したら、改めて税理士の変更を選択肢に加えましょう。
税理士側も考えている事が多い
もう一つ覚えておいてほしいのは、税理士側も税理士側で半ば手探り状態だということです。
契約したばかりの企業は、どういった方針であり、どういったことをしてほしいのかということを税理士は探ります。
そのため、最初は依頼主の考えにそぐわない方針をとってしまっているという可能性もあるのです。
不満があるなら伝え、そして相手側の考えも考慮してお互いのパートナーシップを深めましょう。
